建学の精神
「自主・自立」
本学は明治39年(1906年)に佐藤夕子先生により設立されました。当初は私立の裁縫女学校として、「女性の自主・自立」「婦徳の涵養」「良妻賢母」を教育の柱に掲げ、日露戦争後の新たな時代にふさわしい教育の確立を目指しました。 本学はこの歴史を踏まえ、高崎商科大学短期大学部は昭和63年(1988)年4月に、高崎商科大学は平成13年4月に開学され、佐藤夕子先生が掲げられた教育の柱から一部を継承し、建学の精神を「自主・自立」と定めました。 「自主」とは「他の保護を受けず、独立して事を行う」という意味であり、「自立」とは「他の従属から離れて、独り立ちする」という意味です。
本学が掲げている建学の精神「自主・自立」とは、 社会的に独り立ちし、自ら行動を起こせる人材を育成することを大学の使命とし、また大学自身も他に依存せず、自ら判断し、自ら未来を切り開く組織として発展を誓うものです。
本学は「自主・自立」の建学の精神のもと、大学では「実学重視」「人間尊重」「未来創造」を、短期大学部では「実学教育」「人間教育」「地域社会への貢献」を教育理念に、学生一人ひとりと真剣に向き合って大切に育てる《学生主役》の学びの場となることを目指しています。 私たちはみなさんにできる限り身近に接し、みなさんが自分の個性や可能性を見出し、大きく成長・飛躍できるように全力をあげて応援します。
教育理念
高崎商科大学の教育理念
実学重視
人間尊重
未来創造
短期大学部の教育理念
実学教育
人間教育
地域社会への貢献
学科の目的(人材育成の方針)
経営学科
経営学科の養成する人材像は以下の通りである。
ア.経営学に関する基礎的・基本的な知識と技能を経営実践の場面に適用することができる行動力をもって、経営の諸活動を主体的かつ合理的に行うことのできる経営実践者を養成する。
イ.経営に関する基礎的な知識と実務的な能力の修得とともに、経済社会の一員として求められる基本的な態度や志向性、高い職業観、課題発見・解決能力、自発的かつ創造的な学修態度を修得する。
ウ.卒業後の進路としては、地域企業等の事業経営者、営利・非営利の事業体に所属し、組織活動の管理・運営や諸課題の解決、新規事業の企画・開発などに携わるとともに、将来的に中核的管理職者となることが期待される。
会計学科
会計学科の養成する人材像は以下の通りである。
ア.会計学に関する基礎的・基本的な知識と技能を経営活動の場面に適用することができる行動力をもって、事業体の維持・存続・発展にむけて主体的に行動できる会計実務者を養成する。
イ.会計に関する基礎的な知識と実務的な能力の修得とともに、経済社会の一員として求められる基本的な態度や志向性、高い職業観、課題発見・解決能力、自発的かつ創造的な学修態度を修得する。
ウ.公認会計士や税理士などの職業的会計専門家、事業体の経理部門や財務部門、シンクタンクやコンサルティング関連部門に所属し、企業活動戦略の策定や企業外部からの企業活動分析等に携わることが想定される。
高崎商科大学 学修成果
高崎商科大学商学部では、教養教育と商学に関する専門基礎科目の教授により、高度な知見、専門的能力、総合的な判断力、創造力を培うとともに、ビジネスにおける倫理観、社会や組織で協働できる能力、デジタルリテラシー、課題発見・解決に臨む姿勢、多様性を尊重したコミュニケーション能力、グローバルな視点で考える能力及び価値を創造する姿勢が身につきます。学科に関連した専門知識を身につけるだけでなく、実践的な教育や活動に参加することでそれらを社会で応用できるようになります。
経営学科においては、経営学の専門的知識を身につけ、組織はどうあるべきかを理解し、今後の変化を見通せる能力や経営資源(ヒト、モノ、カネ、情報)を多面的に理解し、活用できる能力が身につきます。
会計学科においては、会計学の専門的知識を身につけ、財務分析を行い、経営改善に関する助言を行える能力が身につきます。
具体的には、商学部の正課及び課外の学修により以下の学修成果を身につけていきます。
主体性 | 社会で起きている事象や課題を自分事と捉え、自ら進んで考え、自らの意思で決断するマインドを身につけている |
職業倫理 | 不法・不正な強要等に対して、公平・公正・社会正義の視点を持って、他者に示すことができる |
協働力 | チームメンバーに働き掛けて雰囲気作りをするなどチーム全体を活性化させることができる |
多様性 | 性別等、様々な違いを尊重し、等しく扱い、多様な考え方で交流ができる |
表現力 | 思いや情報等を、様々なツールを活用して伝え、相手を理解・納得させることができる |
論理的思考力 | ものごとを順序立てて考え、問題の本質を捉えて、筋道の通った表現・説明ができる |
創造的思考力 | 新規または独創的な考え、疑問、形式、成果物を創造することができる |
課題発見力 | 複数の情報からデータを分析し、解決すべき課題を設定できる |
課題解決力 | 調査分析を行い、効果と効率を意識しながら、最適な方法で問題の解決策を提案できる |
ICT活用力 | 課題発見や課題解決のために、情報の整理・分類から得た知見や、データ処理の結果を多角的に検討し利活用することができる |
社会での応用力 | 経営、情報、観光まちづくり、会計、金融の専門的知識とスキル及びビジネス全般の基礎的知識を利活用できる |
高崎商科大学 3つのポリシー
アドミッションポリシー(入学者受入れの方針)
高崎商科大学商学部は、本学の「人材育成の方針」に立脚し、総合的に実践する応用能力を有した幅広い職業人を育成します。 本学部への志望者には、基礎的・基本的な知識や技能、及び思考力・判断力・表現力を求めます。特に、「話すこと・聞くこと」「書くこと」「読むこと」などを基礎とした国語科の学習内容を重視します。また、自ら課題を発見し、解決に向けて探究し、主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度を求めます。
さらに、学内外での幅広い活動、ビジネスやICT、コミュニケーションなどに関する資格の取得は望ましいと考えます。関連した競技会などへの参加やその成果、高度な資格取得は評価します。高崎商科大学商学部では、以下のような志向性、資質を持った志望者を歓迎します。
- ビジネスモデル開発や起業を通じて、企業社会の革新を志す人
- 情報・ネットワーク技術で、地域や企業の価値創出を目指す人
- 会計学の専門性を深め、職業会計人としての社会貢献を目指す人
- 多様な人と協働して、地域の課題解決に取り組む人
カリキュラムポリシー(教育課程編成・実施の方針)
高崎商科大学商学部は、ディプロマポリシーに掲げる能力を身に付けさせるため、以下の方針に基づき教育課程の編成および教育の実施を行います。
- 主体的に人と交わり、探究心を持って自ら進んで学問に相対する姿勢を醸成するため、全学年においてゼミナール形式の授業科目を配置する。
- 基礎教育科目では、学問の実践に必要な基礎的能力と、ビジネスにおける倫理観、社会や組織で協働できる能力を身につけさせるため、「思考力」「人間力」「社会力」「人間の理解」「社会の理解」の区分を配置する。
- デジタルリテラシー、情報収集力、データ分析力を身につけさせるため、「ICT活用力」の区分を配置する。
- 多様性を尊重したコミュニケーションを行い、グローバルな視野を養うため、基礎教育科目に「表現力」の区分を配置し、学部共通基幹科目に発展的な関連する科目を配置する。
- 専門教育科目では、商学の広い知識を身につけさせる。さらに経営学及び会計学の専門的知識と研究法を深めていけるよう、「経営」「会計」の分野を中心に授業科目を体系的に配置する。
経営学科では、主に経営、情報、観光まちづくりの各分野の専門的学修を進めるため、体系的に関連する授業科目を配置する。会計学科では、主に会計、金融の各分野の専門的学修を進めるため、体系的に関連する授業科目を配置する。 -
学士課程教育での学修成果を地域に還元し、価値を創造する姿勢を身につけさせるため、専門教育科目に地域社会や企業課題を発見・解決するP B L型及び産学官連携等の実践的授業科目を配置する。
ディプロマポリシー(卒業認定・学位授与の方針)
高崎商科大学商学部は、所定の卒業要件を満たし、以下の能力を身に付けた者に学士の学位を授与します。
商学部
- ビジネスにおける倫理観を持ち、社会や組織で協働できる能力
- デジタルリテラシーを身に付け、課題発見・解決に臨む姿勢
- 多様性を尊重したコミュニケーションを行い、グローバルな視点で考える能力
- 専門的分野の学びを、社会で応用できる能力
- 大学での学びを地域に還元し、価値を創造する姿勢
経営学科
- 経営学の専門的知識を持ち、組織の在り方や今後の変化を見通せる能力
- 経営資源(ヒト、モノ、カネ、情報)を多面的に理解し、活用できる能力
会計学科
- 会計学の専門的知識を持ち、職業会計人として社会的責任を全うできる能力
(職業会計人...公認会計士、税理士、会計に関する教員・公務員、会計に関する企業人) - 財務分析を行い、経営改善に関する助言を行える能力
短期大学部 学修成果
高崎商科大学短期大学部では、広く深い教養と豊かな人間性、現代ビジネスに関する専門的知識・技能を身につけるとともに、主体性、多様性の理解、ホスピタリティ精神、協働力、そして答えのない問いに対して立ち向かう姿勢を身につけることで、地域及び社会で活躍できる能力を育成します。またこれに加え、変化が著しい社会に対応できるよう、本学が定める「ビジネスの3言語」すなわち基本的な簿記・会計、デジタルリテラシー、英語を身につけます。
具体的には、現代ビジネス学科の正課及び課外の学修により以下の学修成果を身につけていきます。
自律・自主性 |
何事も自分なりに工夫して取り組み、やりがいを見出そうとするとともに、困難に挑戦し、失敗から学ぶことができる |
実行力 | 自ら率先して行動するとともに、チーム全体の進捗状況に気を配りながら物事を進めることができる |
セルフコントロール | ストレスを感じる際の対処法を心得ており、うまくいかないことからも逃げずに打開策を考えることができる |
相互理解力 | 自ら機会を作り、年齢や国籍、文化、立場が違う人とも臆せずに接し、積極的に人脈を広げることができる |
課題発見力 | 定性情報に加えて数量データも整理・分類することができ、より現実的な視点で、地域社会や企業等が抱える課題から因果関係の仮説を複数立てることができる |
思考力 |
複雑な問題の中で、制約条件やリスクなどをふまえ、有効な解決策や自身の行動計画を構想できる |
協働力 | チームメンバーを支援するときには全力でサポートする。自ら有益な情報やアイデアを提供するとともに、自らの役割を責任をもって全うし、チームの成果に貢献できる |
コミュニケーション力 | 自分が正しいと思うことは粘り強く主張するとともに、周囲の発言の良いところを受け入れて議論を建設的に展開することができる |
現代ビジネスに関する専門的知識・技能 |
ビジネスの構造、生産、流通、貿易、小売、サービスの諸活動、経営、戦力、企業組織について概要を説明することができる |
簿記・会計の知識 | 企業の業績を示す財務諸表の作成方法に関する基本的な考え方及び、財務諸表を構成する主要勘定科目が発生する仕組みを理解・説明することができる |
デジタルリテラシー | ビジネスにおいて業務の目的を達成するためのタッチタイピング、Web会議やチャットツール等でコミュニケーション、Word、Excel、PowerPoint等の基本的なビジネスソフトの活用、データの読み取り・分析・活用、デザイン、プレゼンテーションの表現等、基本的なICTスキルの活用ができる |
英語 |
ビジネスにおいて業務の目的を達成するため、英語での短文・会話文・短い説明文を理解することができ、コミュニケーションにおいても簡易なやり取り、日常的な会話を理解することができる |
短期大学部 3つのポリシー
アドミッションポリシー(入学者受入れの方針)
高崎商科大学短期大学部現代ビジネス学科は、本学の「人材育成の方針」に立脚し、「対応力」と「実践力」を持った人材を育成します。本学科への志望者には、基礎的・基本的な知識や技能、及び思考カ・判断力を表現力を求めます。特に、「話すこと·聞くこと」「書くこと」「読むこと」などを基礎とした国語科の学習内容を重視します。また、自ら課題を発見し解決に向けて探究し、主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度を求めます。さらに、学内外での幅広い活勁、ビジネスやICT、コミュニケーションなどに関する資格の取得は望ましいと考えます。関連した競技会などへの参加や高度な査格の取得は評価します。
高崎商科大学短期大学部では、以下のような志向性、資質を持った志望者を歓迎します。
- 実践的な英語力とグローバルな視野で、様々な文化圏の人たちとの関係構築を志す人
- 卒業後も国内外で学びを深める意思のある人
- マナーとホスピタリティを持って内外の人と接する仕事を通して、地域の豊かさを想像する人
- 地域社会や企業組織の中で多様な人と協働し、深いコミュニケーションを通して問題解決に貢献できる人
- 地域で学び、地域の仕事を通して、地域の価値を外部に発信できる人
カリキュラムポリシー(教育課程編成・実施の方針)
高崎商科大学短期大学部は、ディプロマ・ポリシーに掲げる能力を身に付けさせるため、以下の方針に基づき教育課程の編成および教育の実施を行います。
[教育課程の編成]
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ものごとを自分事として捉え、自ら考え行動する力を身につけるため、全学年においてゼミナール形式の科目を置く。また初年次教育の一環として「オートノミー」の区分を設け、自律・自主性の意識づけを行う。
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複雑で多様な社会・文化・価値観の違いを理解し、他者への気づかいができるようになるため、基礎教育科目において「ホスピタリティ・コミュニティ」の区分を設ける。
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柔軟で自由な発想につながる広い視野を養い、積極的に探究・挑戦し続ける姿勢を身につけるため、「リベラルアーツ」の区分を設ける。
【アカデミック群】 -
社会人求められる基礎的なスキルを身につけるため、「ビジネス」の区分を設ける。ビジネス社会において、いかなる業務にも共通するリテラシーとしての3言語を身につけるため、「ビジネス」の区分の下に「会計」「情報」「外国語」の小区分を配置し、関連する科目を置く。またキャリア教育として、他と協働する姿勢と、自身の生涯を見据えて学びを構築していく意識を要請するため、「ビジネス」の区分の下に「キャリア」の小区分を配置する。
Ⅱ.専門教育科目
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現代ジネス学科として、時代に即し、業界を問わず活躍できる人材を育成するため、ビジネスに共通する基礎的知識とスキルを扱う「共通専門科目」の区分を設け、ビジネス教育、倫理教育、社会での実体験に関する科目を置く。
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専門知識を身につけ、実践力を養うため、「コア科目群」を設け、その下に「経営」「情報デザイン」「グローバルコミュニケーション」のフィールドを配置する。各フィールドの学びを体系的に行うため、フィールドにおける必修科目を置く。
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実社会において即戦力として活躍出来る人材を育成するため、また自らの進路選択に資する業界知識を身につけるため、「キャリアサプリメント」の区分を設ける。
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地域社会や企業が抱える課題を発見・解決でき、専門的な学びをより深めるため、専門教育科目に「プロジェクトトライ」の区分を設け、専門的知識を実践する科目を置く。
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本学で得た学びを総括し、深化させるため、専門教育科目に「卒業研究」の区分を設ける。
[教育課程の実施]
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小集団での協働の学びや活発なコミュニケーションを授業に取り込むことで、学生が主体的に学ぶ授業を展開する。
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理論と実践を繰り返す、小刻みなサイクルを取り入れることで、学修の成果の向上を図る。
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ルーーブリック評価や、適切なフィードバックを通じて評価結果を教員と学生で共有することで、学びを改善・充実させる。
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専門的知識やスキルにおける成果は成績・GPAで、ジェネリックスキルや姿勢・マインド等は、アセスメントテスト等により把握・評価する。また。学修支援システムやポートフォリオ等による学修履歴の記録、計画、振り返り、自己評価を行い、学修の過程を可視化する。
ディプロマポリシー(卒業認定・学位授与の方針)
高崎商科大学短期大学部は、以下の能力を身に付け、所定の単位を修得した学生の卒業を認定し、短期大学士の学位を授与します。
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主体性をもって責任ある行動ができる
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多様性を理解し、ホスピタリティ精神を身につけている
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答えのない問いに対して、多角的な視点を持って立ち向かう姿勢を身につけている
- 互いを尊重し、協働する力を身につけている
- 現代のビジネスに必要な知識・スキルを身につけている
大学院3つのポリシー
アドミッションポリシー(入学者受入れの方針)
高崎商科大学大学院は「実学重視」「人間尊重」「未来創造」の教育理念のもとに商学に関する高度で知的な素養のある職業人の育成を目的にしています。この目的にしたがって次のような人を求めます。
- 大学で学んだ専門知識を基礎にしてさらに深く専門的・実践的に学びたい人。
- 企業や社会での経験を活かしてより高度の専門的な能力を身に付けたい人 。
- ITコーディネータやファイナンシャル・プランナー、税理士など高度な実務能力を有する専門家を目指す人。
カリキュラムポリシー(教育課程編成・実施の方針)
高崎商科大学大学院は、学部教育を基礎に上位の教育機関として高度で知的な素養のある職業人を育成するために、商学研究科商学専攻に「流通・マーケティング担当リーダー養成コース」「情報ビジネス・情報システムの専門家養成コース」「ビジネスリーダー・起業家養成コース」「会計・財務の専門家養成コース」の4コースを設置するとともに、3つの学問領域「基礎科目」「専門科目」「演習」を以下の方針に基づいてカリキュラム編成しています。また、大学院においても教職課程が開設され、高等学校教諭専修免許状(商業)の取得が可能となっています。
- 基礎科目は、導入、総論の科目として必修(1科目)及び流通・マーケティング・経営・マネージメントに関する基礎理論を学ぶ科目として選択(2科目)の計3科目から構成される。
- 専門科目は、院生各々の問題意識や興味、関心にきめ細かく対応し、また応用的・専門的な知識を深めるために、「商学・情報学分野」(10科目)及び「経営学・会計学・経済学分野」(13科目)の合計2分野23科目から構成される。これらの専門科目は全て選択科目である。
- 演習は、基礎科目・専門科目の履修を通して、院生各々が定めた研究テーマについて、修士論文作成を行う科目として必修(2科目)により構成される。
ディプロマポリシー(修了認定・学位授与の方針)
高崎商科大学大学院は、「2年以上在学して必要な単位を修得し、学位論文又は特定の課題についての研究成果の審査及び最終試験に合格すること」を修了要件とし、以下のような能力を身につけた者に修士の学位を授与します。
- 一般的及び専門的教養の基礎の上に、構造的・システム的分析能力を身につけている。
- 実践的な問題解決能力及び管理運営能力を養い、知識基盤社会を支える高度で知的な素養を身につけている。
- 高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い、文化の進展に寄与することができる。
- 調査、研究のために必要となる様々なスキルを身に付け、企業や産業が直面する諸課題に対し高度な判断能力、分析能力を活用することができる。